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屋根修理のDIYを自分でやりたい!DIYに必要な物と方法は?

お役立ちコラム

更新日:2023/09/06

屋根修理には火災保険が使える可能性がある

新築住宅でローンを組む場合は、基本的には火災保険の加入が前提となります。そのため火災保険自体に法的な強制力はありませんが、万が一の際に備えて新築時や中古であっても、購入時などに火災保険に加入する方が大半を占めます。そんな火災保険ですが、多くの方がその名前の印象に影響されて「火事の時に役立つ保険」と認識されていることも多いです。しかし実際には、火災保険は火事以外の災害にも適応になる可能性がある保険で、内容によっては屋根修理で火災保険が使えることもあります。全ての屋根修理において当てはまるものではありませんが、当てはまった場合は自費の負担が少なくなる便利な保険ですので、自宅の屋根修理が火災保険の適応になるか一度確認しておきましょう。

◎合わせて読みたい記事!
屋根修理で火災保険が使える! 保険を使ってお得に修理するためには?
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風災・雪災・雹(ひょう)災の認定

火災保険は火事だけではなく、自然災害で受けた不可抗力の災害に関して保険適応となります。保険会社によって詳しい取り決めや認定の基準は異なるものの、多くの火災保険では風災・雪災・雹(ひょう)災の3つにかかる災害で被害を受けた場合、屋根の修理にかかる費用の一部もしくは全額を補償してもらうことができます。ただし地震や洪水などは火災保険に組み込まれていないことがほとんどですので、加入している火災保険を確認する必要があります。心配な方は追加で火災保険にその他震災を入れたり、別で保険に入っておくと安心です。

屋根修理が必要になってから3年以内

火災保険が適応される被害にあっていても、被害から3年経過していると補償を受けることができなくなります。大きな被害が発生した場合はすぐに気付くことができても、気付きにくい被害を受けている場合はこの3年という期間を過ぎてしまい後になって発覚した、なんてことも珍しくはありません。また被害にあった日に関しては、保険会社が詳しい被害内容や状態、更には天気予報などを遡って保険の適応を確認しているため日付をごまかそうとしても申請は通りません。被害を受けたらなるべく早く対応することが大切です。

屋根修理の費用が20万円以上であること

ここまでで保険の適応条件を全て満たしていても、修理費用が20万円未満の場合は保険を使うことができません。この場合の修理費用は自費となります。20万円という金額は多くの保険会社で設けられている基準であり、保険会社や保険の種類によっては違うこともあるため、業者に修理の見積もりを貰ったら保険会社に確認をとるようにしましょう。

屋根修理のDIYはリスクが大きい!?

本記事では、屋根修理のDIY方法や手順、また補足として火災保険適応になるケースについても解説をしてきました。ここまでで「自分でDIY」をしてみようかな、と思った方もいらっしゃるかもしれません。しかし、屋根修理はDIYすることでさまざまなリスクを伴います。最後に、屋根修理をDIYで行うリスクについて解説していきますので、DIYを検討している方は是非一度目を通してみてくださいね。

施工不良により被害が悪化する

屋根の修理は簡単そうに見えて、実はとても技術が必要な難しい工事のひとつです。そのため屋根の修理は熟練した職人が行うことが一番望ましく、ある程度DIYに慣れているという方でも失敗してしまうことはよくあります。その原因として、屋根は表に見える屋根材だけではなく内部構造があり、修理の際にはその内部含めて確認し修理していく必要があるからです。万が一DIYで施工不良が発生してしまうと、今以上に被害が悪化するリスクもあり危険です。

繰り返し雨漏りを起こし建物へ負荷がかかる

屋根を修理したい理由が雨漏りの場合、根本的な改善をするためには雨漏り原因を正しく特定する必要があります。ただしこの雨漏り特定作業は、熟練した職人や専門家でも難しいケースが多く、また雨漏りの原因は1箇所だけとは限りません。目に見えないような部分で既に雨漏りが起きていたり、外壁やバルコニーの劣化などが原因で雨漏りを起こしていることもあり、DIY経験者でも雨漏りの正確な特定は非常に難しいです。雨漏りは繰り返し起きることで、確実に建物を傷め負担をかけてしまいます。そのため、専門知識を持ったプロの業者に依頼し、雨漏りの原因を特定することで建物への負荷を減らし被害の拡大を防ぐことができるのです。

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火災保険の申請ができない

多くの火災保険では、業者の見積もりを申請時に提出するように求められます。そのため、DIYで対応している方は申請そのものができない可能性が高まります。保険会社としてもしっかりとした知識・技術を持った業者が見積もりを作成し、申請内容に忠実な工事を実施することを前提としているため、本来なら適応になる場合でも却下される可能性があるのです。そのため、火災保険の利用を考えている方は、DIYではなくきちんとしたプロの業者に依頼し正しい手順で火災保険に申請するようにしましょう。

まとめ

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