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防水工事にあるといい資格とは? 業者に依頼する時に見るべきポイント

お役立ちコラム

更新日:2023/11/29

防水工事は新築時に同時に行われる工事ですが、その他の住宅設備と同様にメンテナンスが必要となる重要な工事のひとつです。そんな防水工事ですが、施工する業者に特別な資格の保有義務はありません。しかし防水工事を失敗してしまうと、住宅に大きなダメージを与えてしまうため、初めて依頼するという方は業者の保有している資格にも注目して業者選びをすることをオススメしています。本記事では住宅のメンテナンスに必要な防水工事に関して、あるといい資格と、業者に依頼する際に注意して見ておくべきポイントについて詳しく解説をしていきます。

そもそも防水工事とは?

防水工事は、建物の中でも雨による浸水被害が懸念される部分に施される工事です。住宅では屋根、バルコニーやベランダなどに行われています。防水工事の漢字にも表記されているように、水を防ぐ工事ための工事ですので、新築時はもちろん定期的なメンテナンスにより、建物の防水性能を維持していくことが必要になる工事のひとつです。

防水工事の種類

防水工事にはいくつかの種類があり、その中でも一般的な住宅や共同住宅に用いられる防水工事は4種類ほどあります。防水工事は屋根の形状や建物の構造体などによって使い分けていくものであるため、一見同じように見えるお隣の住宅でも違う種類の防水工事が施されているなんてこともあります。4種類の防水工事については他の記事でご紹介をしておりますので、詳しく知りたいという方は以下より合わせてご覧ください。

合わせて読みたい記事!
防水工事の工法は4種類! それぞれのメリット・デメリットは?
https://www.elife-home.net/column/bousuikouji/.html

防水工事のメンテナンスを怠るとどんなことが起きる?

防水工事のメンテナンスを怠ると、さまざまな二次被害が発生します。「今なにもないから問題はないだろう」「問題が起きた時に対応すればいい」と考えている方も多い防水工事のメンテナンスですが、時に住宅の安全に関わる重大なトラブルにつながる可能性もあるのです。ここでは、防水工事のメンテナンスの重要性をより理解していただくためにも、防水工事のメンテナンスを怠ることで発生するトラブルについて詳しく解説をしていきます。

雨漏り

防水工事を怠ることで、劣化した防水層などに雨水が入り込み、雨漏りにつながることがあります。バルコニーやベランダからの雨漏りは「大きなトラブルにならなそうだ」と感じる方も多いですが、防水層に入り込んだ雨水は内部の構造体を伝って建物の中心部に流れ込んでしまうこともあり、実は大変危険な雨漏りなのです。

建物の構造体や防水層部分の腐食

建物の構造体部分に流れ込んだ雨水は、雨水が付着した部分を腐らせてしまうことがあります。特に建物の内部は、通風が悪く換気しにくい状態のため、特に木造では腐食が進みやすく脆くなりやすいです。同様にRC造や鉄骨造においても、サビやコンクリートの腐食につながるため、木造じゃないからとって安心はできません。雨水が入り込んだ防水層部分も、その場から腐食が始まります。バルコニーやベランダの下階に影響が出ることもありますし、バルコニーやベランダの下に居住空間がなければ崩落のリスクも高まり、非常に危険な状態になります。

カビの発生による健康被害

雨水が入り込み換気状態が悪くなりやすい雨漏り箇所では、ジメジメとした環境を好むカビの発生確率が高くなります。カビは人体に有害なアレルゲンの一種とされており、目に見えない胞子を飛ばして繁殖を繰り返していくのです。カビが建物の内部で発生していた場合でも、胞子は非常に小さいため建物の内側の居住空間に入り込んでくることもあります。カビの胞子は吸い込むことで、アレルギー症状を引き起こしたり、喘息などの持病の引き金になってしまうこともあるため、雨漏りから派生する健康被害には注意をしなければいけません。

床面などが浮いてくる

バルコニーやベランダにおいては、床面に直接的な影響が出てくることもあります。バルコニーやベランダは、トップコートと呼ばれる保護剤の下に防水層がありますが、劣化や雨漏りが発生するとこのトップコートが浮いてきてしまうことがあるのです。トップコートの浮きは、大きな浮きになると足に躓いてしまったり、水が溜まってブヨブヨとした状態になることもあり、歩行に支障をきたします。日常的にバルコニーやベランダを使用しているという方にとっては、足元も悪くなり危険な状態になります。

防水工事で業者が持っているといい資格とは?

ここまでで防水工事のメンテナンスを怠ると、さまざまなリスクを伴うということを知っていただけたのではないでしょうか。しかし冒頭でも触れたように、防水工事のメンテナンスは、メンテナンスを行う業者の技術や経験も大切になってきます。「見積もりで一番安かったから」「なんとなく広告で目にしたから」という理由で防水工事を頼んでしまうのは、大変危険です。そのためここでは、防水工事で業者が持っているといい資格について詳しく解説をしていきます。

出典:厚生労働省 防水施工技能士
https://waza.mhlw.go.jp/shokushu/list/bosuiseko.html

「防水施工技能士」が防水工事にはあるといい資格

防水施工技能士は1級、2級と階級分けがされておりそれぞれの階級には以下の受験資格が設けられています。
(既存文では詰まっているのですが、ここに1行分のスペースをお願いいたします。)
・1級:実務経験7年以上
・2級:実務経験2年以上  ←ボックスの設置をお願いいたします。
(既存文では詰まっているのですが、ここに1行分のスペースをお願いいたします。)
職業訓練歴や学歴などにより実務年数が異なる場合がありますが、基本的に試験を受けるためには実務経験を積んでいることが必要となります。防水施工技能士の試験は学科試験と実技試験があり、合格するためには双方の合格基準を上回る必要があります。このような試験内容からも分かる通り、防水施工技能士を持っているということは経験・知識・技術の3点が一定以上の職人という証明にもなりますので、初めて依頼するような業者で技術力が分からなくても、防水施工技能士を持っているとなれば一定以上の品質が保証されているという見方ができます。

「防水施工技能士」が防水工事にはあるといい資格

防水施工技能士は1級、2級と階級分けがされておりそれぞれの階級には以下の受験資格が設けられています。

・1級:実務経験7年以上
・2級:実務経験2年以上


職業訓練歴や学歴などにより実務年数が異なる場合がありますが、基本的に試験を受けるためには実務経験を積んでいることが必要となります。防水施工技能士の試験は学科試験と実技試験があり、合格するためには双方の合格基準を上回る必要があります。このような試験内容からも分かる通り、防水施工技能士を持っているということは経験・知識・技術の3点が一定以上の職人という証明にもなりますので、初めて依頼するような業者で技術力が分からなくても、防水施工技能士を持っているとなれば一定以上の品質が保証されているという見方ができます。

防水工事は資格が義務付けられているわけではない

防水工事には、「防水施工技能士」があるといいというお話をしてきましたが、防水工事そのものには実は資格は義務付けられていません。資格というのはあくまで、一定の技術力と知識量を可視化するためにあるものです。防水工事の失敗を防ぐために資格をひとつの判断材料にすることはもちろん大切なことですが、資格にだけ目が行き過ぎてしまうのは業者の選び方としては好ましくありません。

資格=技術力とは限らない

資格は義務付けられていないものに関しては、持っている必要はありません。そのため防水工事の技術・知識ともにしっかりとしている業者であっても、持っていないことは多いです。もちろん資格があると安心材料のひとつにはなりますし、特に初めて依頼する業者ならなおさらですよね。しかし資格を持っているから必ずしもすべてにおいて素晴らしい技術力である、とも限らないのです。資格の有無を確認することは大切ですが、最終的に業者を選ぶ際には、業者の対応や実績、見積もりなどから総合的に判断する必要があります。

定期的なメンテナンスで住宅の寿命を長くしよう!

防水工事のメンテナンスは、雨漏りは発生してからよりも発生する前に防ぐ方が、工事費用も格段に安く済みます。住宅の寿命を長くするためには、雨漏りが起きる前の定期的なメンテナンスが必要です。最後に、住宅の寿命を長くするために、適切なメンテナンス頻度について解説をして終わります。

防水工事は10~15年に1度

それではどのタイミングで防水工事のメンテナンスを行うべきかという話ですが、一般的な住宅であれば10~15年に1度メンテナンスを行うことを推奨されています。部位別に見るとトップコートの耐久年数は5年、その下の防水層の耐久年数が10~15年と言われています。これはあくまでも一般的な話で、地域の気候特性によってはもっと早いタイミングでメンテナンスが必要になることもあります。バルコニーなどであればコケやひび割れが発生していると劣化のサインにもなりますので普段から観察しておくと、適切なタイミングでメンテナンスを行うことができます。

まとめ

イーライフでは経験豊富なアドバイザーが、専門的なこともわかりやすくご説明します。パックプランをご用意しているので、追加料金が発生する心配もありません。もし他社の見積もりがあればご持参ください。当社との見積もりの見比べやご相談にも対応可能ですので、是非お気軽にご連絡ください。